食生活改善施策を導入する時によくある質問４選！

食生活改善施策の導入を検討する際に、様々な疑問や不安があるかと思います。ここでは、よくある質問とその回答を紹介します。最後までご覧いただき、より効果的な食生活改善施策の導入にお役立てください。

Q１ 食生活改善プログラムの導入に対して従業員の抵抗があります。抵抗を減らすにはどうすれば良いですか？

食生活改善プログラムは、従業員の生活習慣に直接関わるため、抵抗を感じる方もいるかもしれません。帰宅後や休日など、プライベートな時間の食生活にまで介入されると感じると、抵抗感を持つ理由もお分かりいただけると思います。従業員の抵抗を減らすためには、以下の４つのポイントを意識することが重要です。

対策① 段階的に導入する

まずは勤務中の食事や、仕事中の間食や飲み物を対象とするなど、プライベートへの介入が少ない部分から始めてみましょう。また、「野菜を食べてほしい」「朝食を食べてほしい」など、現在の生活に新たな行動をプラスすることを導入しようとすると抵抗感が強くなります。日常的に食べているランチの内容を健康的なものへ置き換える、加糖飲料を無糖飲料へ置き換える、間食の内容を健康的なものに置き換える、などの現在の行動を他へ置き換える取り組みの方が実践へのハードルが下がり、抵抗感が低くなりやすいです。
段階的に導入することで、従業員が無理なく食事改善に取り組めるように手順を検討してみましょう。

対策② 従業員メリットを先行する

「アンケートに回答したらポイントがもらえる」「初回お試し価格」のように、自分へのメリットは行動の後押しとなります。食生活改善は、手間やコストがかかる、めんどうなどのマイナスイメージが強いため、最初の一歩に苦戦することがあります。最初の一歩をスムーズに踏み出せるような従業員のメリットを考えてみましょう。導入事例では以下のようなものがあります。

• 食生活改善に取り組むことで補助が受けられる
• 健康に配慮したお弁当や社食を選ぶことができる
• 社内で健康に配慮した軽食や飲料が購入できる
• 健康に配慮したお菓子が配布される

社内環境や予算に合わせて検討し、従業員の最初の一歩を応援しましょう。

対策③ 食生活改善のメリットを伝える

食生活改善によって得られるメリット（健康増進、ストレス軽減、生産性向上など）は分かっていても、それを上回るデメリット（大変、コストと手間がかかるなど）を感じている従業員も多いでしょう。大変さよりもメリットの方がより大きいことが、自分と同じような人が成功した事例や、具体的なデータを用いて分かりやすく説明する機会を設けましょう。管理栄養士などの食の専門家を外部から招いて食育セミナーやワークショップを行うと、具体的な情報を得ることができるでしょう。セミナーやワークショップを開催する際に、健康に配慮したお菓子が配布したり、社内での取り組みをPRすることで最初の一歩を踏み出すきっかけにもつながりやすくなるでしょう。

対策④ 希望者から始める

全員参加必須、生活習慣病のリスクを高い人だけを集めるなど、強制力が加わると抵抗感はさらに強くなります。参加／不参加は従業員が自分で意思決定できるようにしましょう。希望者のみにすると、本当に参加してほしい従業員（生活習慣病などのリスクが高い人）が参加してくれない…と頭を抱える健康経営担当者もいらっしゃいますが、まずは職場全体の健康度を高め、風土づくりをすることを目標としましょう。風土が変われば、本当に参加してほしい従業員の意識も変化してきます。

Q２ 従業員の多様な食習慣や宗教上の配慮に対応するにはどうすれば良いですか？

従業員には、様々な食習慣や宗教上の理由から、特定の食品を摂取できない方がいる場合があります。代表的な理由に以下が挙げられます。

• 食物アレルギー
• 宗教上の理由
• ベジタリアンやヴィーガンなど
• 疾患による食事制限（減塩、たんぱく質制限、脂質制限など）

一言に卵アレルギーと言っても、人によって除去や制限の方法が異なることがあり、担当者が自己判断することは危険です。食物アレルギーの他、宗教上の理由なども同様、日常生活ではどのように対応しているのか、どのように食材や料理を購入しているのかをご本人に聞き取りましょう。

細やかな対応が難しい場合もあるでしょう。その場合もご本人と相談の上、社内で対応できる基準をすりあわせることが重要です。全く配慮がないと対象となる従業員は疎外感を感じることなります。事前のアンケートなどで、食物アレルギーや宗教上の理由などから食事に特別な配慮が必要かを確認すると良いでしょう。

Q３ 食生活改善の効果をどのように測定すれば良いですか？

食生活改善の効果を測定するためには、以下の指標を活用することができます。

• アンケート調査：従業員にアンケートを実施し、どんな変化があったのか、生活改善による主観的な健康状態やウェルビーイングの変化について意見を聞き取りましょう。主観的な健康状態は、気持ちの変化、体のだるさの変化、お腹の調子、睡眠の質、体重などを確認すると良いでしょう。
• 健康診断・検診の結果：健康診断の結果を分析し、食生活改善による健康状態の変化を確認しましょう。体重、血圧、血糖値、コレステロール値、肝機能などが変化しやすいです。わずかな変化かもしれませんが、長期的な視点で効果を評価しましょう。
• 集中力の向上やミスの減少：食生活改善によって、従業員の集中力が高まり、ミスが減少することがあります。集中力は個人の主観にはなりますが、アンケートなどでヒアリングしてみましょう。
• ストレスレベルの変化：ストレスチェックの結果などを活用し、食生活改善によるストレスレベルの変化を確認しましょう。
• メンタルヘルス不調者の減少：食生活改善はメンタルヘルスにも良い影響を与えます。メンタルヘルス不調による相談者や休職者の人数の変化を確認しましょう。

Q４ 食生活改善プログラムの費用対効果はどれくらいですか？

食生活改善プログラムの費用対効果は、導入するプログラムの内容や規模によって異なります。しかし、食生活改善によって従業員の健康維持・増進につながり、ウェルビーイングが向上し、エンゲージメント、生産性、人材の定着率が向上することで、以下のような効果が期待できます。

• 医療費の削減：従業員の健康状態が改善することで、医療費を削減することができます。
• 生産性の向上：従業員の集中力やパフォーマンスが向上することで、生産性を向上させることができます。
• 人材の定着率向上：従業員のウェルビーイングが向上することで、定着率を向上させることができます。
• 採用コストの削減：人材の定着率向上により、採用コストを削減することができます。

これらの効果は、企業にとって大きなメリットとなります。現状を把握し、課題解決につながる食生活改善施策の導入によって、費用対効果の高い健康経営やウェルビーイング向上施策を実現できる可能性があります。自社だけで取り組むことが難しい場合は、健康経営エキスパートアドバイザーや、健康支援サービスを提供する企業のサポートを活用することも大切でしょう。

費用対効果についてはこちらの記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

健康経営での食事セミナーは費用対効果があるの？

まとめ

いかがでしたか？食生活改善施策を導入する際の疑問が解決したでしょうか。
どのような食生活改善が望ましいのか、現状や従業員のニーズを把握するためにはどうしたら良いのか、従業員が積極的に参加してくれるプログラムを企画するにはどうしたら良いのかなど、食生活改善施策導入に向けてより具体的なご相談がある場合は健康支援BonAppetitまでご連絡ください。
貴社のニーズや健康課題に合わせた食生活改善施策や効果測定方法などを提案させていただきます！

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