「朝食欠食への取り組みは、企業が関与すべきことなのか？」
そう疑問に思うかもしれませんが、朝食欠食は社員の集中力・健康・仕事のパフォーマンスに直結する重要な問題です。この記事では、健康経営の観点から、中小規模法人が無理なく実践できる朝食欠食への取り組みと、成功事例紹介します。最後に朝食欠食対策に取り組む際によくいただく質問にも回答しています。ぜひ最後までご覧ください。
朝食欠食の影響はこちらで詳しく解説していますので併せてご覧ください。
朝食欠食への取り組み① 朝食を抜く理由を把握する
朝食欠食への取り組みを始める際に、「なぜ従業員が朝食を抜くのか」を理解しておく必要があります。朝食欠食が多い年代と朝食を食べない理由について解説します。
朝食を抜くことが多い世代
「朝食の欠食」は企業だけでなく、日本全体でも課題となっており、厚生労働省による平成29年の調査（国民健康・栄養調査）では、20歳以上の男性の15.0%、女性の10.2%が朝食を抜くと報告されています。朝食の欠食率は20代が最も高く、30代〜40代まで朝食を抜く人の割合が高い傾向にあります。また、男性の方が朝食を抜く傾向にあることも特徴的です。
朝食欠食率は健康診断の問診票から把握することができます。自社の傾向をしっかりと把握することが朝食欠食の取り組みを考える際の第一歩となります。
朝食を抜く習慣はいつ頃から始まるのでしょうか。少し古いデータですが、平成２１年に厚生労働省が行なった調査（国民健康・栄養調査）の結果によると、２０歳以降に朝食を抜く習慣が始まった人の割合が男性でおよそ５割、女性で６割でした。
子どもの頃から朝食を食べる習慣がない場合、習慣を変えることはなかなか難しいかもしれません。しかし、半数以上の人は大人になってから始まった習慣であるため、朝食のメリットや効果を実感できれば朝食を食べる習慣が身につく可能性は十分にあるでしょう。そのためには、企業側の支援が重要となります。
朝食抜く理由とは
朝食を食べない理由に多いのは、
- 時間にゆとりがない
- ぎりぎりまで寝ていたい
- 食欲がない
- 食べる習慣がない
などあります。その他に「朝食の準備が面倒」「朝食を食べる意味が分からない」「朝食を食べると太る」があげられることもあります。
朝食を食べない理由は年代やライフスタイル、業種によって異なる場合があります。従業員の朝食欠食率を下げるためには、自社の朝食欠食率を把握するとともに、欠食してしまう理由を把握することで、朝食欠食への取り組みがより効果的なものとなります。
従業員がどのような理由で朝食を食べないかは、健康意識アンケートなどを行なって把握することが望ましいです。
また、夕食時間が遅い人ほど朝食を食べる時間的余裕がなくなる傾向にあることや、健康的な食生活への意識が低くなるほど朝食欠食の確率が高いこと、単身世帯の方が２人以上の世帯よりも朝食欠食の確率が高いといった報告もあります。［参考：引用：成人の朝食欠食の規定要因に関する分析）
このことから、朝食欠食の取り組みを考える時には、「朝食を食べる」アプローチに加えて、「夕食時間を早める」、「健康的な食生活意識を身につける」などのアプローチも重要と考えられます。
朝食欠食への取り組み② 効果的な食生活改善策３選
従業員の健康維持のためにどのような取り組みができるのでしょうか？効果的な施策を３つ紹介します。自社での取り組みをイメージしながらご覧ください。
朝食習慣の定着に向けた取り組み
生産性の向上や不眠の予防・改善につなげるためにも朝食の欠食率を下げることが重要です。朝食を食べる習慣がなかった従業員は「朝、何かを食べる習慣を持つ」ことを目標に、すでに朝食を食べる習慣がある人は「バランスのとれた朝食を食べる」ことを目標に取り組んでみてはいかがでしょうか。
- 社内で健康朝食の提供（無料または補助制度）：朝食を食べる習慣がなかった人にも、すでに食べている人にもメリットのある施策です。一般的に不足しがちな野菜料理や魚料理、大豆製品などの提供ができると理想的です。
- 朝食を食べたくなる情報発信：朝食を食べる習慣がない人にとって、「なぜ朝食を食べる必要があるのか」は大きな疑問です。自分にとって必要なことであるのか、もし食べるならどうしたら良いのかを学ぶ機会が必要です。健康コラムなどで朝食の重要性を発信することは欠かすことのできない取り組みです。
- 朝食のレシピを共有する社内コミュニティの運営：従業員が主体のコミュニティは職場風土の醸成に効果が期待できます。レシピやお勧めの商品、時短調理の便利グッズなどを共有することも良いでしょう。
朝食に関するセミナーの開催
食事に関する正しい知識を学ぶことは、生活習慣の改善に直結します。食の専門家である管理栄養士の協力を得て、セミナーを実施しすることが望ましいでしょう。管理栄養士に依頼することで、従業員のライフスタイルにあった対応策や、より専門的な情報を学ぶ事ができます。
- 栄養バランスのとれた食事の選び方：自炊することが難しい場合は、冷凍食品やコンビニ食、外食を活用した方法を提案してもらえるでしょう。朝食では何を食べれば良いのか、夕食時間が遅くなる時はどうしたら良いのか、体重管理につなげるためにはどうしたら良いかなど、企業の健康課題や従業員のライフスタイルに応じた具体策を学ぶことができます。
- 簡単に作れる健康レシピ：自炊に挑戦したい、家族の食事を準備しているという方へは、時短調理や、一工夫で健康度がUPするレシピなどを提案してもらえるでしょう。SNSやレシピ投稿サイトに掲載されるレシピは一般の方が考えるため、塩分量や脂肪量が多いことがあります。専門的な視点から指導をうけることができます。
- 朝食とメンタルヘルスの関係：朝食抜きや食事バランスの乱れ、不規則な食事がメンタルヘルスや生産性へ悪影響となることは、あまり知られていません。専門的な視点から学ぶことで、日常の食生活やメンタルの状態を振り返り、従業員自身が対策を考える時間を設けることができるでしょう。
管理栄養士に食生活セミナーを依頼するメリットについてはこちらの記事をご覧ください
朝食を食べやすい社内環境の整備
オフィスで朝食を食べる環境を整えることで、起床後すぐに食事が食べられない従業員が朝食を食べるきっかけをつくることができます。休憩室で朝食が食べられるように案内をしたり、使用していない会議室を開放することも良いでしょう。
社内環境の整備についてはこちらの記事で詳しく解説しています。あわせてご覧ください！
朝食欠食への取り組み③ 成功事例３選
朝食欠食の取り組みの成功事例を紹介します。
事例１: 保険関連企業での取り組み（朝食提供プログラム）
保険業のA社では、従業員の朝食欠食率が高いことが問題視されていました。そこで、オフィス内に無料の朝食コーナーを設置し、ベースブレッドやバナナやヨーグルトなどの軽食を提供するプログラムを導入しました。その結果、朝食を食べた従業員から、「午前中の集中力が高まり、作業効率が上がった」「朝食を食べることで昼食を食べすぎることがなくなり、午後に睡魔に襲われることが減った」などの意見がありました。
生活習慣病の予防やメンタルヘルスの改善には時間を要しますが、体感的な変化は比較的短時間で得られます。良い変化を得られた従業員は社内での朝食提供がなくなった場合でも、自分で朝食を準備する習慣につながることがあります。
事例２: 広告関連企業での取り組み（食事セミナー）
広告代理店業のD社では、健康意識の向上を目的に、年に1回の管理栄養士によるセミナーを４年連続で開催しています。全従業員が参加できるよう、セミナーはオンラインで開催し、ライブ配信に加えて１ヶ月後の録画配信を行いました。1年目から、「セミナーの内容を実践するようになって体調がよくなった」「体重が減った」などの報告が従業員から寄せられていました。2年目以降、セミナー告知を見た従業員から、「昨年の●●が印象に残っている。今年は○○がテーマなんだね。」「セミナー告知を見て、昨年教えてもらったことを最近は実践できていないことに気づいた！今日からまた意識する！」など、１年前のセミナーの内容を記憶している様子が見られました。従業員の食生活に対する意識が高まり、その結果、従業員の食生活は徐々に改善し、体調不良によるプレゼンティーイズムの減少が見られるようになりました。朝食欠食だけでなく、毎年テーマを変えながら食生活改善に向けた取り組みを継続しています。
事例３: サービス業での取り組み（社員食堂改革）
ホテル業のＩ社では、社員食堂にサラダバーを導入しました。交替勤務があるのため、朝食だけでなく、昼食や夕食の時間帯でも利用できる食堂です。野菜の種類をたくさん準備することは難しいため、キャベツ、にんじん、トマト、きゅうり、コーンなどを数種類準備し、従業員が自由に盛り付けられるようにしました。ドレッシングもノンオイルや減塩タイプなど数種類そろえています。導入当初は女性従業員しか利用しないのではないか、という声もありましたが、実際には幅広い層が利用し、利用者は徐々に広がりを見せました。一人暮らしの従業員からは「野菜を食べる機会が少ないため、非常に助かる」という意見が寄せられました。結果として、従業員の満足度が向上し、食生活への意識も高まりました。
朝食を食べる習慣の定着には時間を要します。継続的に実施できる取り組みを検討していきましょう。会社が自分の健康に気遣ってくれているということが伝わると、従業員の満足度やモチベージョンのの向上にもつながりますよ。
朝食欠食への取り組みでよくある質問４選
最後に朝食欠食の対策を進める上でいただくことが多い質問に答えていきます。
Ｑ１ 朝食欠食の取り組みは本当に健康課題の解決に効果があるの？
「朝食を抜く方が痩せる」「１日３食食べる必要はない」などの情報があるため、本当に朝食は食べなければいけないのか、という疑問が生まれるかと思います。さまざまな健康情報がありますが、信頼できる研究（エビデンスレベルの高い研究）の多くが、朝食を食べた方が適正体重の維持や生活習慣の予防、循環器疾患リスクの軽減、抑うつの予防などに繋がるということを示唆しています。
また、朝食を食べることで、集中力や思考力、免疫力、代謝など、様々な身体機能の向上に繋がることが示されており、従業員の朝食欠食対策は、健康の維持増進や生産性向上に効果があると期待できます。
加えて、企業が朝食欠食対策を実施することで、従業員の健康状態が改善すれば、生産性向上にとどまらず、離職率の低下、医療費負担の軽減などに繋がるという報告もあります。
Ｑ２ 朝食欠食への取り組みにはどのくらいの費用がかかるの？
朝食欠食対策にかかる費用は、導入する対策によって大きく異なります。
例えば、社員食堂の充実には、改修費用や食材費などが発生します。食堂運営会社との調整も必要となり、多くの手間がかかる可能性もあります。一方で、社内報や社内掲示などで朝食の重要性を啓蒙する場合は、費用は比較的抑えられます。
費用対効果を考慮しながら、企業の規模や状況に合った対策を選ぶことが重要です。
Ｑ３ 従業員は朝食欠食への取り組みに協力してくれるの？
従業員が朝食欠食対策に協力してくれるかどうかは、企業の取り組み方によって大きく変わってきます。
従業員にメリットを感じてもらえるような対策を導入し、従業員の声を聞きながら、継続的に改善していくことが重要です。
例えば、朝食補助制度を導入する際には、従業員アンケートを実施し、何に困っているのか、どんな補助があれば嬉しいか、どのようなメニューなら食べられそうかなどを把握しておくことが有効です。
Ｑ４ 朝食欠食への取り組みで注意すべき点は？
朝食欠食への取り組みを成功に導くには、実施する際に注意したいことがあります。
- 従業員への強制は避ける：従業員に朝食を食べることを強制してしまうと、逆効果になる可能性があります。従業員が自主的に朝食を食べる習慣を身につけたくなるように働きかけましょう。個別にアプローチを行うより、セミナー開催によって社内風土を形成したり、朝食を食べやすい環境整備を行うことが有効でしょう。
- 従業員の声を聞きながら改善する：従業員の意見を聞き、ニーズに合った対策を導入することが大切です。アンケートや意見箱などを活用し、従業員の声を収集しましょう。導入後も定期的にアンケートやヒアリングを行い、「なぜ導入したサービスを利用しているのか」に加えて、「なぜ利用しないか」も忘れずに確認してください。
- 継続的に実施する：朝食欠食対策は、一時の取り組みで終わらせてしまうのではなく、継続的に実施することが重要です。習慣化を促すためにも、定期的なイベントや啓蒙活動を実施しましょう。
まとめ
いかがでしたか？効果的な朝食欠食対策に取り組む際の参考になれば幸いです。結果が出るまでは多少時間がかかることもありますが、まずは実践できそうなことから始められることをお勧めします。
企業の生産性向上には従業員の健康が不可欠で、特に朝食の重要性は見逃せないポイントです。健康経営の一環として朝食欠食への取り組みを検討し、従業員が健康的な生活を送れるようサポートしましょう。実践的な施策を取り入れることで、企業全体のパフォーマンス向上につながります。自社で行うことが難しい場合は、健康経営エキスパートアドバイザーや管理栄養士などに相談することが望ましいでしょう。
健康支援BonAppetitでは、効果的な健康経営を行うための支援や、管理栄養士による朝食欠食対策セミナーを開催し、企業の健康経営をサポートしています。従業員の健康増進と生産性向上を実現したいとお考えでしたら、ぜひご相談ください。より効果的な朝食欠食対策で、従業員の健康と企業の成長を促進しましょう！
この記事を書いた人
植村瑠美
管理栄養士 健康科学修士
健康経営エキスパートアドバイザー
メンタルヘルスマネジメント検定Ⅱ種
◆Profile◆
（株）健康支援BonAppetit 代表取締役
急性期総合病院で管理栄養士として10年間勤務し、生活習慣病患者を中心に5,000人の栄養指導を担当。現在は、多くの人が利用するコンビニ食や外食から始められる「食事の選び方」に着目した食事改善法をセミナー等で伝える。栄養素から伝える“理想的な食生活” ではなく、身近な食品から伝える “超実践的な食生活”を伝えるセミナーが行動変容が起きやすいと好評。
